【宅建試験】迷物講師のブログサイト

宅建の迷物講師が、独学用のコンテンツを無料で発信します。

TEL.047-448-8846

〒273-0852 千葉県船橋市金杉台-2-2-7-503   宅建倶楽部

【宅建の過去問】宅建業法 | 【宅建試験】迷物講師のブログサイト

ここに掲載した宅建業法の過去問と解説は、有料講座からの抜粋です。

全部が、【独学用・無料】宅建の過去問ドリル | 宅建業法に掲載した過去問と違う問題ですので、あわせて御利用ください。

なお、各問題・解説の下にある

 ◆ この問題を理解するためのテキストへのリンク⇒

をたどって、関連知識の整理にお役立てください。


目 次


第一章 宅建業者の意味


昭和63年度問35肢4


平成4年度問35肢3


平成19年度問32肢2


第二章 宅建業者に必要なもの


第1節 免 許


1 免許の種類7 無免許営業


昭和51年度問33肢3


平成21年度問26肢3


平成6年度問38肢1


平成3年度問38肢2


平成19年度問30肢2


昭和60年度問42肢4


昭和63年度問36肢2


平成14年度問44肢2


平成2年度問46肢4


昭和60年度問42肢2


平成23年度問42事例ア


平成16年度問31肢4


平成21年度問27事例ウ


平成15年度問31肢4


第2節 取引士


1 宅建試験と登録6 名義貸し


昭和49年度問31肢4


平成18年度問32肢4


平成17年度問32肢4


昭和56年度問39肢4


平成5年度問48肢3


平成18年度問31肢1


昭和63年度問37肢3


昭和63年度問47肢2


平成21年度問29肢2


平成20年度問33肢3


昭和60年度問35肢1


平成6年度問36肢1


昭和54年度問33肢1


平成15年度問33肢3


第3節 担 保


1 営業保証金


平成15年度問34肢1


平成18年度問34肢3


平成19年度問37肢3


平成21年度問30肢3


平成15年度問34肢4


平成10年度問37肢4


2 保証協会


平成21年度問44肢1


昭和63年度問49肢1


平成9年度問35肢1


平成20年度問44肢2


平成2年度問50肢3


平成21年度問44肢2


第三章 宅建業者に対する規制


第1節 契約前後の規制


1 ウソおおげさな広告の禁止7 取引の態様(種類)を明示する義務


昭和57年度問42肢2


平成23年度問41事例ア


平成15年度問38肢1


平成8年度問45肢4


昭和59年度問50肢2


平成14年度問32肢3


昭和57年度問40肢4


平成16年度問36肢2


平成5年度問42肢2


第1節 契約前後の規制


8 媒介契約の規制12 不当に遅らせることの禁止


平成6年度問47肢4


平成15年度問45肢3


平成19年度問39肢4


平成15年度問43肢3


平成20年度問35事例ウ


平成17年度問33肢4


昭和58年度問43肢3


昭和62年度問40肢3


平成8年度問35肢2


昭和56年度問46肢4


平成20年度問37肢4


平成14年度問37肢3


平成18年度問33肢2


平成19年度問35肢2


平成21年度問33肢2


平成16年度問38肢2


平成8年度問38肢4


平成8年度問38肢3


昭和62年度問39肢3


平成2年度問49肢2


平成18年度問37事例ア


平成7年度問48肢4


平成21年度問35肢4


第2節 公共性による規制


1 報酬額の制限6 標識を掲示する義務


平成9年度問42肢4


昭和62年度問48肢1


昭和50年度問39肢4


昭和62年度問48肢4


平成15年度問44肢2


平成21年度問41肢3


平成6年度問48肢1


平成18年度問43事例イ


昭和59年度問50肢3


平成9年度問38肢2


昭和54年度問38肢3


平成21年度問43肢2


平成15年度問40肢3


平成18年度問42肢3


昭和55年度問35肢2


平成20年度問42肢1


平成21年度問42肢2


平成15年度問40肢4


第3節 自ら売主となり買主が非業者のときだけの規制


1 手付の額と性質の制限8 割賦販売契約の所有権留保等の制限


平成16年度問45肢3


平成19年度問34肢1


平成20年度問40肢1


昭和61年度問48肢1


平成7年度問43肢4


平成20年度問41肢2


平成19年度問43肢2


平成7年度問42肢4


昭和56年度問43肢1


昭和57年度問46肢2


平成22年度問40肢2


平成17年度問43肢3


平成19年度問41肢3


平成7年度問45肢1


平成6年度問43肢1


平成4年度問45肢1


昭和60年度問43肢4


平成21年度問37肢3


昭和61年度問42肢3


平成14年度問45肢1


平成18年度問39肢1


平成23年度問39肢2


昭和59年度問48肢2


第四章 処罰


第1節 監督処分


1 宅建業者に対する監督処分3 聴聞制度


平成21年度問45肢4


平成14年度問39肢2


平成2年度問44事例イ


平成16年度問39肢1


平成18年度問45肢2


昭和63年度問44肢3


平成20年度問31肢2


平成8年度問50肢1


平成17年度問32肢1


昭和61年度問37肢3


平成14年度問35肢2


平成14年度問39肢3


第2節 罰 則


1 懲役または罰金になる場合4 宅建業法に違反しても罰則がない場合


昭和59年度問44肢3


平成7年度問41肢4


平成4年度問49肢2


平成19年度問36肢3


昭和61年度問46肢1


平成4年度問49肢1


平成3年度問50肢4


追 録(履行確保法=特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律)


1 履行確保法とは~7 業務に関する帳簿を備える義務


平成23年度問45肢1


平成22年度問45肢3


平成22年度問45肢2


平成23年度問45肢3


 

このエントリーをはてなブックマークに追加