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Aがその所有地をBに譲渡し,移転登記を完了した後,Cが,Bからその土地を賃借して,建物を建て,保存登記を完了した。その後,AがBの強迫を理由としてAB間の売買契約を取り消し,Cに対して土地の明渡し及び建物の収去を請求した。Cは,Aの請求を拒むことができない。

正しい

AB間の契約は強迫による意思表示だ。強迫による意思表示は被害者(A)が取り消せる。そして、強迫による意思表示の取り消しは、「善意の第三者」(C)にも対抗できる。この理屈は、善意の第三者が前者(B)の登記名義を信じたときも、善意の第三者が無過失でも、善意の第三者が借地権を有していても、同じだ。つまり、強迫による意思表示の取り消しは、善意の第三者(C)がどのような場合でも、対抗できる。したがって、CはAの請求を拒むことができないので、正しい。


◆ この問題を理解するためのテキストへのリンク⇒登記がなくても対抗できる第三者

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