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AがBに対し土地の売却の意思表示をしたが,その意思表示は錯誤によるものであった。錯誤を理由としてこの売却の意思表示が無効となる場合,意思表示者であるAに重過失があるときは,Aは自らその無効を主張することができない。

正しい

錯誤を理由として意思表示を無効にする制度は,表意者(錯誤した者)の不注意を救済するものだが,他人の犠牲のもとに「すごいあわて者(重過失がある者)」まで保護するのは妥当でないので,表意者に重過失(重大な不注意)があるときには,自ら無効を主張できないことになっている。


◆ この問題を理解するためのテキストへのリンク⇒要素に錯誤がある意思表示

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